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今から始める新・人生設計のポイント:コロナ禍・環境変動で考える働き方・生き方改革-1


コロナ禍で、新しい生活様式でなく、新しい人生設計が必要な時代に


新型コロナウイルス感染症パンデミックは、働くこと、働いて稼ぐことが普通だった日常を、悉く否定し、覆してしまった。

これにここ数年、全国のどこかで起きている地球温暖化の影響と見られる線状降雨帯がもたらす集中豪雨被害や、阪神淡路大震災・東日本大震災・熊本地震などの地震災害などが加わる。

とりわけ、コロナ禍における緊急事態宣言による移動禁止・抑制、休業・在宅勤務要請が、社会の普通を強奪してしまった。

ウィズコロナ、アフターコロナに対応した新しい生活様式、などという感覚よりも、多様かつ突然の厄災の常態化に備え、従来と異なる生き方・働き方を考え、変革していく必要がある、と認識すべきでは、と思う。


普通に働くこと、暮らすことが不可能になることも想定内に

サラリーマンはサラリーマンとしての悩み・不安を、
フリーランスの人はフリーランスの人としての悩み・不安を、
事業主は事業主としての悩み・不安を、
そして子どもや学生や主婦、高齢者など仕事を持たない人びととしての悩みや不安を、
みなそれぞれ経験し、それに応じてストレスやトラウマを抱え込んだ。

これからそれらに打ち勝つ必要があるし、今後に対する備えも必要になる。
決してビクビクしながら暮らし、働く必要はないが、そうした想定外という形容が付く事象への備えは、これからの仕事や生活に組み入れていく必要があるだろう。
想定内のこととしての備えであり、対策であり、計画である。


人それぞれの備え方の基盤としての人生設計の4つのポイント


しかし、ひとりひとりの現状と明日に向かう条件は、みな同じものは一つとしてない。
年齢も、働く形態も、住む家・住む地域も、家族の有無も、資金・資産も。

だれにでも共通に適用できる方法はないし、またそれぞれも、同じもの、同じことを望まないだろう。

今から、どうするか。
これからに備えて、何に取り掛かるか、準備するか。

非常事態宣言があってもなくても、想定外があってもなくても、極力他に影響されずに働いたり、状況によっては働かずに済ますことができたり。

ぶれないことも大事だが、時にはゆとりや備えによって、柔軟に対応できる人生設計を描き直しておく。
その設計に当たっては、以下の4つの要素をしっかり認識し、軸に設定しておく必要がある。

1.職業・働き方形態:職業・職種、被用者(正規・非正規)、自営業・事業主、無業・無職
2.働く拠点・生活拠点:勤務先、自宅(在宅)、サテライトオフィス、テレワークスペース
3.世帯構成:単身、家族世帯、家族構成・年齢
4.働く期間・生きる期間:年齢、希望就労期間、健康寿命、余命


今回は、その各項について細かく説明する機会ではないが、簡単に紹介しておきたい。

<職業・働き方形態>は、選択する職業や職種、どこか企業などに雇用されて働くか、何かの事業を自営で行うか、企業を作って経営者になるか、あるいは、無業・無職を選ぶか、だ。
もちろん、そこでは、自分の意志・希望でのことか、望みはしないがやむなくそうなってしまったか、など、動機・経緯とそれらに対する思いなども関係する。

<働く拠点・生活拠点>は、文字通り、どこで働くか、生活するかだ。
雇用された企業などの事務所や工場・物流センターなどか、コロナ禍でやむなくされた在宅勤務・テレワークか、それとも自宅と事務所や店舗を兼ね手の自営の場所か、などであり、その場所へは通勤を要するか、職住一体型か、でもある。

<世帯構成>は、仕事と働く場所・生活する場所が、自分だけのこととして決定されるのか、夫婦や子ども、親など世帯を構成する家族と関係しているかの問題だ。
現在、単身であっても、将来結婚し、世帯を形成する場合、親と同居することで働き方や生活が変化するということもありうる。

<働く期間・生きる期間>は、文字通りのこと。
いつまで何歳まで働くか、何歳で働くこと・事業をやめるか、いつまで健康でいることができるか、いつまで生きていられるか。
はっきりと期限を決めて実践できることがあれば、思う通りにはいかないこともある。



超少子高齢社会と厄災多発社会対応のための新しい人生設計と新しい社会創りへの参加・貢献


個人個人の自己努力と責任で、新しい人生設計を立て、実現できればそれに越したことはない。
しかし、現実を考えれば、それは困難なことは、コロナ禍でも自然災害でもはっきりしていることは経験済みだ。

だから、個々人の努力が認められ、関係する人びとも同様に報われる社会であるべきだ。
そのためには、私たち個人個人が存在し、社会的な営みを継続し、引き継いでいく望ましい社会システム、経済システムに変革し続ける、国・政治・行政が必要である。

そのため、国の政治や行政に、声を反映させ、その活動を観察・評価し、また直・間接に参加することも必要になる。
黙っていても、私たちの望むようにしてくれるという保障は、ないのだ。
どういう方法があるか、どうすべきか、なども必要に応じて、考え、自分の生き方・働き方に加えて、行動すべきことも確認しておきたい。
その行動を通じて、自分の人生設計の実現に加え、新しい社会の実現に参加し、貢献することに繋がるわけだ。


次回から本論に入り、まず、仕事について、職業・職種と、働き方の形態などについて、これからどうするか、を課題として考えることから始めたい。

今日の朝食プレート

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