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6月19日開催決定のNPBプロ野球：16球団制を視野に入れるべき理由

2020.05.25

どうやら、緊急事態宣言の全面解除により、NPB日本のプロ野球の開幕は、6月19日になった。
だが、当初は無観客試合となる可能性がある。
TVなどへの放送権・放映権だけの収入・収益しかない開試合になってしまうのか。
プロスポーツが果たしてそれでいいのか。

先日、それに留まることなく、改革・革新に取り組みべきと考え、以下の問題提起をした。
◆ プロ野球のネット課金ライブ中継を：無観客試合の収益システム開発提案

これは、3月4日と14日に投稿した以下の記事と繋がっている。
◆ 新型コロナウイルス禍が引き起こす社会経済システム改革－２
◆ 東京オリンピック１年延期とプロ野球日程変更検討を

今回は、子どもの時からの生粋のジャイアンツファンである自分が、プロ野球全体の改革を願って、業界がコロナ禍でただ受け身で、時間を費消しているようにしか思えないことを憂いつつ、思い入れと思い込みを混ぜ合わせて、以下考えてみることにした。

他のプロスポーツの成長と戦略に見劣りするNPBプロ野球の根本的な課題

開幕のこれだけの遅れは、当然、レギュラーシーズンの試合数の削減を余儀なくされる。
そして当然、CS、クライマックスシリーズも中止することになる。
本来、どんな状況であれ、レギュラーシーズンの意味・価値をリーグ自ら否定しているCSなどやめるべきなのだ。
興行上儲かるならなんでもあり、では、ルールに則って行うスポーツの意義・価値を貶めるものとなる。

出発点は、メジャーのプレーオフだが、それとはまったく似て非なるもの。
真似るなら、そして、真に意味のある、理にかなったものにするには、セ・パ両リーグとも、8球団制とし、それぞれ4球団で構成する2地区制にすればいいことだ。

昨年終わりから、ようやく、ソフトバンクの王代表が16球団制を提起。
機運が盛り上がるかなと期待感を抱いたのだが、他球団の反応は鈍かった。

球団が増えることに反対する最大の要因は、既存球団の収益が減少することに対する不安・危機感だ。
それは、既得権益を守ることをも意味する。

経営的には厳しいチームが多いが、草の根的に全国に組織化が進んだサッカーJリーグ。
Jリーグから、ヨーロッパ各国のプロリーグにスカウトされるのは普通になり、ジュニア時代から渡る例も増える一方だ。

元Jリーグコミッショナーを招聘して、同様社会的基盤作りと認知度の向上に邁進している国内のプロバスケットボールBリーグ。
そして2019ワールドカップでの活躍に沸きに沸いたラグビーのにわかファンのリアルへの転向。

ところを代えてわが国のプロ野球。

不要不急のこととされ、観客が肩を寄せ、声を枯らして応援するプロ野球は、いつ開幕するのか、開幕はできるのか、先が見えない日々を送るしかなかった。
なんとか緊急事態宣言の全面解除で開催日が決まったが、当初は無観客試合とせざるを得ないかもしれない。

球児の夢、この夏の甲子園高校野球は中止になってしまった。

NPBとその周辺での動向が、縮小・縮みしかもたらさないのではないかという不安・不信を抱かせる。

WBCワールドベースボールクラシックも、ベースボール自体のグローバルレベルでの広がりには疑問が持たれ、他のスポーツのワールドカップ、世界選手権というイメージや価値観を著しく欠いている。

その中でどのように生き残り、存在価値を高めていくか。
プロスポーツとして、業界と球団、そして選手の価値を高めていくか。
残念だが、いかにMLBメジャーリーグで活躍する選手を、NPBから輩出・供給できるかが、最も大きな目標の一つとなろう。
ファンの楽しみもそこに移りつつある。
そして、現実にそうなっている。

外国でプレーする、プレーした選手が、日本NBPを仕事の場とし、それを足がかりにしてMLBに戻る、入ることを目標にする例も増えている。
それがNPBの価値を高めることに貢献もしている。

ならば、中長期的に、NPBの裾野を広げ、より多くの選手がプレーする機会・場を設ける、増やすことに注力すべきだろう。

新規参入地方球団経営に貢献する、ネット課金ビジネスモデル

多くの、といっても旧態依然とした新聞社・運輸業を親会社に持つ球団のことだが、彼らが心配するのは、新規参入球団の経営だ。
不安定な経営基盤で、常に球団が買収・売却の不安にさらされることに対する過剰な感覚。

しかし、DeNAや楽天などの新規参入組が、その後、独自のマーケティング戦略により、新しいファン層の開拓・獲得・囲い込みに成功し、想定よりも早く経営基盤の確立を成し遂げている現実をみるべきだろう。

そして、ネット技術を用いての新しいビジネスモデルが、どんどん勢力を拡充しつつある。

先に提起した、無観客試合でも収益をあげることが可能な、ネット課金型リアル試合ライブ中継システムは、新規参加の地方球団の経営の敷居を低くする。

これから新たに球団経営に乗り出す上で、一定の観衆を収容できる球場を新たに建設することは、地方であれば一層難しい。
その建設には相当の日数と費用がかかる。
その時間がムダであるし、コストを吸収するのは至難のことだ。

しかし、カメラとインターネットネットという基本システムに、先行して開発したネット課金ライブ中継システムがあれば、新しいビジネスモデルで球団経営の困難さを乗り越えることが可能になるだろう。

四国新球団、沖縄新球団を想定してみる

例えば、新たに四国に1球団置くとする。

現在ある四国リーグをどう活用するか、知恵の出しどころでもある。
香川・徳島・高知・愛媛、四国4県の各県にある最大の球場をサブフランチャイズ球場とし、順にホームゲームを開催する。
四国全県でファンクラブを組織化し、会員料金でのネット課金試合中継を視聴する。
選手との交流も、リアルとネットを融合・駆使して展開する。
各県の観光資源との融合企画を展開する。

もう１球団を沖縄をフランチャイズとした場合には、より観光資源との融合が考えられる。
沖縄は、既存球団の多くが春季キャンプを張る地でもある。
またプロ野球がある、台湾も近い。
この資源・機会も、大いに活かすことができよう。

あと２球団をどこにするか。
いろいろ考えられる。
16球団構想を検討する段階で、いろいろな提案・名乗りが出てくる。
既得権を守るだけでは、業界そして選手の、プロ野球選手をめざす若者に夢も目標も今以上に抱かせることはできない。

2030年セパ各リーグ8球団2地区8球団制の実現！
これを目標にして、コロナで揺れた2020年をムダにしないよう、NPBの改革革新の一歩を踏み出して欲しいものだ。